葬儀・葬式のマナー

家族が亡くなったら

人の死といっても、さまざまな亡くなり方があります。病気や寿命による自然死もあるでしょうし、交通事故や、災害による事故死という場合もあります。その死の迎え方によって、それぞれ遺族のとる手続きも少しずつ違ってきます。

葬儀社の紹介

葬儀本では近所の葬儀社を検索できます。
葬儀社の検索・葬儀式場の検索・葬儀社の比較検討・葬儀の知識・葬儀の専門家へのFAQを盛り込んだ葬儀社検索サイト「葬儀本（そうぎぼん）」です。
自宅の近所の葬儀社を探せる葬儀本

葬儀本とは？
・お葬式についての疑問
『葬儀本(そうぎぼん)』は、消費者としての私達が日々の生活の中で葬式業界の情報開示の不十分さを感じたことから生まれました。
「一般的には100万円や200万円と聞くことはあるけれど、実際にお葬式っていくらかかるのだろう？」
「どんな葬儀社があって、どんなお葬式をどれくらいの費用でやってくれるの？」
「家族葬って言葉を最近耳にするけれど、一体どんなお葬式なの？」　・・・など。
葬式を行う立場になって考えると、多くの疑問が湧いてきたのです。
・葬儀本の使命
当時、インターネットで情報を収集しようとしても、ウェブサイトを開設している葬儀社が少なく、更に葬儀社の強みや葬式の費用・内容など、私たち消費者が知りたい情報を分かりやすく掲載している葬儀社は殆どありませんでした。1社1社のウェブサイトを見て回るのも大変な上、見たところでどの葬儀社が自分達に合っているのか判断が難しかったのです。まして身内の不幸を抱えながら、じっくり時間を掛けて葬儀社を検討する余裕なんて普通はありません。
私達は、「インターネットで素早く簡単に情報を収集できる『葬儀社検索・比較サイト』を構築したい」という思いから『葬儀本(そうぎぼん)』を開発しました。
当初から最も大切にしていること。それは『分かりやすいこと』、『掲載葬儀社がお客様の事を大切にしていること』の2つです。掲載にあたっては、私達が1社1社実際に面談し、『葬儀本』の考え方を伝え、ご理解を得た上でお客様やお葬式に対する思いをお聞きします。必ずその過程を経て見積りなどの情報を基準に則って掲載をしています。情報の正確さには絶対の自信があるのです。
私たちは、『葬儀本(そうぎぼん)』を皆様にご利用頂くことで、ご葬家の方々が素晴らしいお葬式を迎えられることをお約束致します。

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自宅で亡くなった場合

自宅で病気療養中、容態が急変した場合は、早急にかかりつけの主治医に連絡し、指示を仰ぎます。健康な人が突然倒れたときは、救急車で病院に運んでもらいますが、病院に運ばれる途中や、病院に着いてから死亡した場合は、死因に疑問が残らなければ、病気による自然死と同じ扱いになります。病気で療養中であっても、家人が気がつかないときに亡くなる場合もあります。こういう場合は遺体に手を触れずに、主治医に連絡します。かかりつけの医師がいない場合は、最寄りの警察署に連絡しましょう。
また原因不明で急死したときも、―１０番で、直接最寄りの警察に連絡すれば、警察の指定医が来てくれます。いずれの場合も、医師が来て遺体の検死を行い、死亡診断書を書くまでは遺体に触れたり動かすことはできません。もし検死を受けても死因が不明のときは、変死として警察医立ち会いのもとで行政解剖が行われることもあります。

病院で亡くなった場合

現在は、病院で亡くなるケースが大半です。　入院中に亡くなった場合は、死因がはっきりしているので、ほとんどが病気による自然死として扱われます。
ただし、死因に疑問が残る場合や、臨床的に特異な場合などは、遺族の許可を得て、主治医が執刀して解剖が行われることもあります。

事故死・変死の場合

交通事故などで、病院に運ばれてから死亡した場合は、病気による自然死と同じ扱いになります。しかし交通事故による即死や、だれもいないときに急死、その他不目然な死の場合は、警察医の検死が必要になります。検死が終わり、警察から死体検案書が交付されるまでは、遺体にさわったり動かすことはできません。死体検案書とは、自然死の場合の死亡診断書にあたるものです。
事故死、自殺などで、死因が故人に非のある場合は、遺族が負担しなくてはならない費用や損害賠償が発生することがあります。海や山での遭難の捜索費などがそれにあたります。

旅先・海外で亡くなった場合

旅先など遠方で死亡した場合、現地の医師に死亡診断書をもらいますが、遺体のまま自宅へ運ぶ方法か、現地で火葬して遺骨で持ち帰るかは、死亡の状況や遺族の事情を考慮して決めます。これは海外で死亡した場合も同様です。海外から遺体を運ぶにはいくつかの条件を整える必要があります。
日本の大使館、公使館、総領事館、領事館が死亡場所の近くにあること。
航空機での搬送に耐える棺が現地で入手できること、などです。また現地を出国するときに、日本の大使館などの証明書をもらいます。これが日本での火葬、埋葬の際、必要になります。
なお現地で火葬した場合は、現地での死亡診断書、火葬証明などを持ち帰り、戸籍係に提出します。

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